新型コロナウイルスの感染拡大でゲームセンターの苦境が続いている。外出自粛の影響で、都内では秋葉原や新宿などの有名店も相次いで閉店、大手のセガサミーホールディングス（ＨＤ）はゲーセン運営から撤退を決めた。ゲーセン市場は、店舗数が減少する中で経営改善を続け、売上高が持ち直しをみせていただけに、各社は消毒などの感染防止対策を徹底するなど、客足を戻そうと必死だ。

　セガサミーＨＤは４日、娯楽施設を運営する連結子会社セガエンタテインメント（東京都大田区）の株式の８５・１％を遊技機器のレンタルを手掛けるジェンダ（東京都千代田区）に譲渡すると発表した。クイック企業価値研究所の永田和子シニアアナリストは「好調な家庭用ゲームに経営を集中するための構造改革」と評価。セガサミーＨＤはゲーセンの活用が期待されるｅスポーツ事業は継続し、ゲーセンの通信設備を応用した次世代のゲーム配信技術などの研究開発も続けるという。

　日本アミューズメント産業協会の担当者は「特に繁華街の経営悪化が深刻だ」と話す。セガは８月末、秋葉原のシンボルだった「セガ秋葉原２号館」を閉店。今月８日には同店に近い「アドアーズ秋葉原店」も営業を終了した。２９日には新宿・歌舞伎町の大型ゲームセンター「新宿プレイランドカーニバル」が３５年の歴史に幕を下ろす。

　ゲームセンターの店舗数は昭和５０年代に爆発的に増加したものの、その後３０年以上にわたり減少を続けている。店舗の大型化による運営の効率化をはじめ、電子マネーの導入やクレーンゲームの人気などで収益は改善傾向にあったが、コロナが追い打ちをかけた。

　市場の灯を消すまいと、各社は感染対策を徹底させている。スクウェア・エニックスＨＤ傘下のタイトー（東京都新宿区）では、ゲーム機ごとについたてを設置し、１プレイごとに従業員が消毒するなど、目に見えないウイルスとの悪戦苦闘が続く。

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