今後30年以内に70?80％の高い確率で発生するリスクがある南海トラフ地震について、気象庁は7日に定例の検討会を開き、「東海地方で2月3日、スロースリップが引き起こしたとみられる最大マグニチュード（M）5.9の深部低周波地震を観測した」と明らかにした。この地震は6日現在も継続しているという。

南海トラフ巨大地震の想定震源域では先月15日、宮崎県沖の日向灘を震源とするM3.9の地震が発生し、最大震度3の揺れを観測。さらに21日には、大分県と四国にはさまれた豊後水道でもM4.4，最大震度3の地震が発生した。 これらはいずれも日本列島に沈み込むフィリピン海プレート内部を震源とするもので、2018年から続く長期的スロースリップの一環だと考えられている。

■現在も継続中のスロースリップ

一方、四国西部と紀伊半島中部では、先月半ばに周波数が低い「深部低周波地震」を観測。いずれもモーメント・マグニチュード（Mw）は5.6?5.7を観測したが、短期的なスロースリップだったため、すでに活動を終了している。

■2月3日以降、東海地方で続く

だが、四国東部では1月23日以降、西部では2月1日以降、体に感じないほどの揺れの深部低周波地震が今もなお続いている。 さらに、愛知県では今月3日以降、中部を震源とする最大Mw5.9の深部低周波地震が継続中だ。

産業技術総合研究所が設置している複数のひずみ計が地殻変動をとらえていることから、東海地方ではプレート境界深部でスロースリップが発生している可能性が高いという。 これらの観測結果から、気象庁は「南海トラフ巨大地震が発生する可能性が、平常時と比べて相対的に高まったと言えるほど、特段の変化は観測されていない」と結論づけた。

南海トラフ地震の想定震源域で、観測されたスロースリップ地震（気象庁）


四国西部と紀伊半島中部の深部低周波地震は現在は観測されていないが、東海では現在もスロースリップが続いている（気象庁）


2月3日から6日午後12時まで観測された低周波地震。赤は推定された断層位置（産総研）


愛知県で観測されたひずみの変化。低周波地震が始まった時期とほぼ同じ時期、ほぼ同じ場所で観測されている（産総研）


2019年02月08日 06時00分 ハザードラボ

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